宝くじ　もし、３億円当たったら

　そりゃもう、投資家になります。

　ほとんど、元でがタダなわけですから、すっからかんになっても損はしませんし、この金融危機、全体的な株安はまさに長期的に見れば買いです。

　特に、魅力的な株主優待のある企業の株を買っていけば、お得な生活ができますし、将来の所得の心配も激減です。

　あとは、年金にでも入って、テキトーに働いて、銀河英雄伝説のヤン・ウェンリーにならって、夢の年金生活。

　それにしても、宝くじのあたる確率、年末ジャンボの場合、１等は１ユニットあたり１本ですが、１ユニットは、１０００万枚発売されているそうです。
　となると、単純に１０００万分の１ということになります。
　１００分の１で１％。
　となると、0.00001％。

　なんとも、普通にありえないようにおもえるような確立です。
　どうせ、確率的にあたらないんですから、確率的にありえない夢をみれます。

　もっとも、確率をかんがえれば、買わなくても、見れる夢です。
　ですので、個人的には、宝くじは買いません。

　でも、宝くじを買うのが無駄かといえば、そんなことはありません。

　そもそも、宝くじは、その多くは税金として納税されます。
　宝くじの発売元は、実は、銀行ではなく、地方自治体です。
　一般の個人や会社などが発売することは、刑法第1８７条で禁止されています。
　宝くじを発売できるのは、”宝くじの法律”「当せん金付証票法」（昭和23年施行）に定められた全国都道府県と全指定都市、つまり地方自治体なのです。
　この地方自治体が、総務大臣の許可を得て発売元となり、発売等の事務を銀行に委託しているわけです。
　つまり、宝くじを買うということは、積極的に納税しているというわけです。
　納税は、立派な社会貢献です。

　では、なぜ、地方自治体が宝くじを販売できるようになったかといえば、宝くじの歴史に理由があります。
　日本においては、約３８０年前の江戸時代などにおいて　現在の大阪府である摂津箕面の瀧安寺で、正月の元旦から７日までに参詣した善男善女が、自分の名前を書いた木札を唐びつの中に入れ、7日の日に寺僧がキリで3回突き、3人の“当せん者”を選びだし、福運の“お守り”を授けたのが起こりとされています。
　この瀧安寺の富会（とみえ）は、ただ、当せん者にお守りを授けるだけでしたが、その後は、次第に金銭と結びつき“富くじ”として町にはんらんするようになりました。
　つまり、賭け事の胴元の資金原になるというわけです。
　もちろん、当時の政府である徳川幕府は、元禄5年（1692年）禁令を出しました。
　しかし幕府は、その後も寺社にだけは、修復費用調達の一方法として、“富くじ” の発売を許したので、これを天下御免の富くじ“御免富”と呼びました。
　こんなわけで、富くじ（宝くじ）は、公共の施設の財源になるのなら、許されるという価値観が構築されていったのです。
　そして、戦後、戦災によって荒廃した地方自治体の復興資金調達をはかるため、各都道府県が独自で宝くじを発売できることとなり、21年12月に地方くじ第1号「福井県復興宝籤」（別名ふくふく籤）が登場しました。
　政府くじは昭和29年に廃止され、その後は地方自治体が独自又は共同で発売する“地方くじ”のみになりました。

　ちなみに、世界の“くじ”の歴史をたどると、約２，０００年、ローマ時代にまでさかのぼるそうです。
　とはいいつつも、今日のような“近代的富くじ”となると、時代はぐっと後になり、約５６０年前のオランダで、町の建設や要塞構築などの資金調達のため“富くじ”を発行した記録が残されているそうです。

　そんなわけで、たとえ宝くじがあたらなくても、買った人は、社会貢献したのですから胸をはっていいはずです。
　大事なのは動機などではなく、結果なのですから・・・。
　あれ？