クラレという会社の調査で、新聞離れの深刻さが改めて裏付けられた。
調査は昨年９月の時点だが、２０代のなんと７４．４％が新聞を全く取っていない、という結果が出たそうだ。

雑誌など他の紙媒体への支出も軒並み減っていて、ケータイとインターネットに使うお金だけは増えているそうだ。

我輩は「新聞離れ」という言葉が好きではない。
特に新聞社の人間がこれを口にするのを聞くと、心底ムカつく。
新聞業界の人間なら「読者離れ」と言うべきではないのか？

また新聞社に限らず、マスメディアの世界の人間が「メディア・リテラシー」という言葉を平然と使うのもムカつく。

「ネット・リテラシー」なら分かる。
インターネット上の情報というのは玉石混交で、中には相当いかがわしい情報や、知ったかぶりのネット右翼、ネット左翼のいいかげんな情報もある。

「玉」と「石」を自分で見分けるのは素人にはなかなか難しい。
しかしネットを使う以上、身につけなければならない能力である。
「リテラシー」というのは、この信用できる情報と、うさんくさい情報を見分ける能力の事だ。

だが「メディア・リテラシー」という言葉は存在そのものが自己矛盾である。
インターネットの出現以前にも、世間には様々な情報源があった。
それもまた玉石混交であり、中にはひどいデマもあった。

その情報の中から「石」を取り除き、「玉」を選りすぐって一般大衆に届ける。
それが本来のマスメディアの仕事であるはずだ。
だから新聞のような権威あるメディアの提供する情報は「信用できる物」であり、かつ「学歴のない一般庶民にも容易に理解できる形」でなければならないはずだ。

「メディア・リテラシー」という言葉は言い換えれば、こういう話にならないか？
「新聞などのマスメディアに載っている情報は玉石混交だから、デマに踊らされないように注意しましょう」
あるいは「新聞の文章は一般人には理解できないから、理解できるようになるために、無知無教養な庶民はもっと勉強しなさい」

これはマスメディアの存在価値そのものを否定する話である。
だから「メディア・リテラシー」という言葉を、当のマスメディアで働いている人間が肯定的な意味で口にするのは、自分自身の存在価値を否定する行為なのでは？

現在の全国紙はもちろん、地域紙などの大手、準大手の新聞社のルーツは多くの場合、明治後期から大正時代に盛り上がった「自由民権運動」にある。

当時の一般庶民は義務教育を終えるだけで精一杯で、今で言えば高校進学は金持ちの特権だった。
だから議会政治の重要性だの、普通選挙がなぜ必要なのか、といった話をそのままでは理解できない人が圧倒的多数だった。

特に政治家や役人の発表する情報は、ことさら難しい漢字や単語や言い回しを使っていたため、一般庶民には理解不能な事が多かった。

その理解不能な情報の内容を「無知無学な一般庶民でも正確に理解できるような文章に直して」届ける。
当時の新聞はそういうメディアであったからこそ、大衆の支持を受けられ今日の姿にまで発展できた。

その新聞の内容を理解するために特別な勉強が必要、などと言うのは本末転倒もはなはだしい。
マスメディア、特に新聞というのはあくまで「無知無学な庶民」のためにこそ存在する物でなくてはならない。

新聞社が「新聞離れ」を食い止める方法は一つしかない。
もう一度、自由民権運動時代の、自らの原点に帰ることである。